カードローンとは？上手に利用するコツやメリット、注意点をわかりやすく解説

カードローンは、急に現金が必要になったときに素早く対応できるのが特徴です。申し込みから融資までの期間は数営業日程度と短く、即日融資が可能な場合もあります。最近では、Web上で申し込みから審査、融資までをすべて完了できるサービスも増えており、忙しくてお店の窓口に行く時間がないときに便利です。

さらにカードローンは、契約したからといって必ず借り入れをしなければいけないということはありません。使った分だけ利息が発生する仕組みのため、緊急時の備えとして契約だけしておくのも一つの選択肢です。

カードローンは、事業資金以外であれば利用目的を問わず借りられるのがメリットです。住宅ローンや自動車ローン、教育ローンなどはそれぞれ特定の目的のためだけにしか利用できませんが、カードローンであれば、生活費や冠婚葬祭、趣味や娯楽など、幅広い用途で使うことが可能です。

カードローンは、本人に安定した収入があれば、担保や保証人なしで利用ができます。基本的に保証会社の保証を受ける仕組みとなっているため、不動産などの担保を持っていない方や、保証人を頼むのがむずかしい方でも利用しやすくなっています。

また、無担保・無保証での契約が可能なため、家族に保証人となってもらう必要がない点もポイントです。Web上で申し込みが完結するカードローンやローン専用カードの発行が不要なタイプのサービスであれば、プライバシーを重視したい方でも安心して利用できるでしょう。

一度契約をすれば、利用限度額内で繰り返し借り入れできるのもカードローンのメリットの一つです。住宅ローンや自動車ローンのように一度に大きな金額を借りて返済する仕組みではなく、必要な分だけ借りられる仕組みになっています。利用限度額を使い切った場合も、返済をすれば再び借り入れができます。

なお、利用途中で限度額以上にお金が必要になった場合は増額申請をすることも可能です。ただし、その場合は所定の審査に通過する必要があります。

カードローンは、銀行やコンビニのATMを利用すれば、自分の都合のよいタイミングで借り入れや返済ができます。外出先で急にお金が必要になった場合でも、近くの提携ATMで借り入れが可能です。

さらに、振込融資やインターネットバンキングに対応しているカードローンなら、スマートフォン一つで手続きが完了します。時間や場所を気にせず、24時間いつでも借り入れができるため、忙しい方や急ぎでお金が必要な方でも安心して利用できます。

カードローンでは、借りた元金だけでなく利息を含めた返済が必要になります。
「利息」とは、借りた金額に応じて金融機関に支払う対価のことです。利息は日割りで計算され、借り入れ期間が長くなるほど増える仕組みです。借入額が多い場合や、毎月の返済額が少額で返済期間が長引く場合は、支払う利息が大きくなり、返済総額も増える点に注意が必要です。

また、金利は借入先の金融機関によって異なります。消費者金融と比べた場合、銀行のカードローンは比較的金利が低めに設定されている傾向があります。利息負担を減らしたい場合は、銀行のカードローンの利用を検討してみましょう。

カードローンは、住宅ローンや自動車ローンのような目的別ローンと比べると金利が高い傾向にあります。特に少額の借り入れでは金利が高く設定される場合が多く、利息制限法の上限金利（年率20％）に近づくこともあります。返済期間が長期化すると支払う利息も増えるため、返済計画を立てて利用することが重要です。

カードローンの利用状況によっては、住宅ローンや教育ローンなど、ほかのローンの審査に影響を与えることがあります。

一般的に、金融機関はローンの審査を行う際、クレジットカードやローンの契約情報、返済履歴などが記録されている信用情報を確認し、申込者の返済能力を判断します。返済の遅延がなく利用いただいていれば何の問題もありませんが、カードローンの返済が遅れたことがある場合や、複数の会社から多額の借り入れをしている場合、金融機関から「返済能力に問題がある」と判断され、ほかのローンの審査に通りにくくなることがあるのです。

また、借入額が多い場合もほかのローンを利用できなくなる可能性があります。貸金業法によって定められている総量規制により、消費者金融などの業者から借りられる金額は年収の3分の1が上限とされているからです。
たとえば年収300万円の方がカードローンで借りられる金額は、他社との合算で100万円までとなります。銀行のカードローンは総量規制の対象外ですが、同様の基準を独自に設けていることもあります。

カードローンを利用する前に、まずは現在の収入や支出を把握し、自分が確実に返済できる範囲内で借り入れを行うことが重要です。

返済可能額を超えて借りてしまうと、返済資金を確保するためにさらに借り入れを繰り返す多重債務に陥るリスクがあります。このような状況になると利息が膨らみ、最終的に返済が困難になるかもしれません。急な出費や収入の減少といった家計の変化の可能性も考慮し、余裕を持った借入額にしておきましょう。

返済が滞らないよう、あらかじめ返済計画を立てておくことが重要です。多くの金融機関で提供している返済シミュレーターを活用すると、毎月の返済額や利息の負担、支払総額、完済までの期間を簡単に計算できます。これらを確認しながら、無理のない自分に合った返済スケジュールを設定しましょう。特に初めてカードローンを利用する場合は、こうしたツールを積極的に活用することをおすすめします。

資金に余裕がある場合は、繰り上げ返済を活用することで利息負担を減らすことができます。「繰り上げ返済」とは、通常の返済とは別にまとまった金額を返済する方法です。利息は日割りで発生するため、繰り上げ返済で借入残高を減らせば、利息の軽減や返済期間の短縮につながる可能性があります。

ただし、繰り上げ返済をしても通常の返済は必要です。無理をして繰り上げ返済をすると家計を圧迫してしまう恐れがあるため、余裕があるときに行うようにしましょう。

カードローンを利用する際は、本審査の前に事前審査が行われます。事前審査は、審査時間の短縮や効率化を目的として行われるものです。

事前審査では、申込者の年齢や収入、勤務状況などを確認して、カードローンの利用条件を満たしているかチェックされます。申告された個人情報が正しいかどうかを確認するため、信用情報機関への照会も行われます。この事前審査を通過できなければ、本審査に進むことはできません。

カードローンの審査に関しては以下の記事で詳しく解説しています。

>> カードローンの審査内容や流れは？知っておきたいポイントや通らない理由を解説

カードローンを利用する際は、金利や毎月の返済額、返済期間をしっかり確認することが大切です。借り入れ金額に応じて金利が変わるため、具体的な負担額を把握しておく必要があります。

また、返済が遅れた場合には遅延損害金が発生することもあります。返済計画を立てる際にはそうしたリスクも考慮しましょう。

カードローンは限度額内で何度でも借り入れができるため、ついつい借りすぎてしまうこともあるでしょう。しかし、無理のある借り入れをすると月々の返済負担が増え、家計に悪影響をおよぼす恐れがあります。

カードローンを利用する際は、収入や支出を見直し、無理なく返済できる金額を把握しておくべきです。特に、急な出費に備えるために借り入れをする場合は、最低限の金額にとどめておくことを心がけましょう。

カードローンに申し込む際は、金融機関が定めている年齢や収入などの申し込み条件を満たしているかを確認しましょう。条件を満たしていない場合、申し込みをしても審査に通らず、時間を無駄にするばかりか、信用情報にも影響を与える可能性があります。

たとえば高齢者の場合、70歳を超えると新規でカードローンを利用するのが難しくなるケースがあります。また、未成年の場合は基本的にカードローンの利用はできません。

さらに、安定した収入が必要とされるため、無職や収入がまったくない場合は借り入れがむずかしい傾向にあります。ただし、パートやアルバイトで安定した収入があれば審査に通るケースもあります。

カードローンの申し込み時には、提出した情報が信用情報機関に登録されている内容と照合されます。そのため、虚偽や不備のある情報を提供すると、審査に時間がかかるだけでなく、最悪の場合、審査に落ちることもあります。

申し込み前には必要書類をしっかり準備し、記載内容を慎重に確認しましょう。特に住所や勤務先、年収などの基本情報に誤りがないかを念入りにチェックすることが大切です。

静岡銀行カードローン「セレカ」の場合、以下のようなステップで申し込みができます。

1. インターネットからの審査申し込み
   申し込みフォームに必要事項を入力し、審査申し込みの手続きをします。審査の段階では書類の提出は不要です。
2. 契約の手続き
   審査に通過したら、本人確認書類の提出や口座情報の登録、電話による本人確認へと進み、契約の手続きが行われます。
3. 融資金の振り込み・カードの作成
   契約完了後は、指定した口座に融資金が振り込まれるか、専用カードが発行されてしずぎんATMおよび提携金融機関ATMから借り入れが可能となります。

申し込み時には以下の書類が必要となります。

• 本人確認書類
  運転免許証またはパスポートが必要です。 （有効期限内のもので、お名前・現住所・生年月日のすべての記載があるものに限ります）
• 収入証明書（必要な場合のみ）
  利用限度額が50万円を超える場合は、収入証明書（源泉徴収票や給与明細書、納税証明書など）が必要です。提出書類が不足すると手続きが遅れる可能性があるため、必要なものを事前に準備しておきましょう。